弾みつくユニー店舗のドン・キホーテへの業態転換

売り上げ、客数が上昇。粗利益が改善

パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH、旧ドン・キホーテホールディングス)によるユニー店舗の業態転換に弾みがついてきた。PPIHでは来期(2020年6月期)に全国のユニー店舗のうち17店(20年2月まで)を「MEGAドン・キホーテ」や「ドン・キホーテ」などに転換する予定だ。

これで19年6月期の業態転換店舗数10店と合わせ、27店の転換が終わる見通し。PPIHでは23年度までにユニーの約180店のうち100店をドンキに転換する計画。ドンキ店舗数の増加に伴って、ユニーの組織や店舗運営スタイルがどう変わるのか焦点となりそうだ。

ドンキへの業態転換ではこれまで、ユニー店舗のうち「ピアゴ」という中小型店の転換が多かったが、今年の9月以降、大型店の「アピタ」の転換が増加する。アピタ店舗は「MEGAドンキ」というレギュラードンキの拡大バージョンになる見通しだ。

業態転換前と後を比べると売上高、客数、粗利益率が改善しており、客層の変化が顕著。転換前は50代が最も多く、次いで60歳代、40歳代などだったが、転換後は40歳代が最も多くなり、次いで30歳代、50歳代と若返りが図られている。